@article{oai:ic.repo.nii.ac.jp:00000373,
 author = {INOUYE, Shozo and 井上, 詔三},
 journal = {茨城キリスト教大学紀要, Journal of Ibaraki Christian University},
 month = {},
 note = {全社的な経営戦略を実現するために企業の機能分野が首尾一貫して連動していなければならないという主張は，高い業績を達成する人材のマネジメント（Highperformanceworkpractices，略してHPWP）とよばれている。このHPWPが在来型の人事・労務管理をしていた企業に導入され定着していくならば，それは人材マネジメント（HRM）における革新と呼ぶに値する。そこで本稿では，多国籍企業が中国本土に直接投資をする際，HPWPを持ち込むことで革新の担い手となり，より良い経営成果を上げるはずだという仮説をテストした。中国中央部に位置する河南省鄭州市外資局が誘致した外資企業１００社から収集した第１次資料の多変量解析結果から，次のことを明らかにした。HPWPの構成要素はシステムとして統合されているとは言い難い。採用～訓練～報酬の人事機能が，独立した管理活動として実践されているようだ。ただし，企業内で人材育成に投資している企業では，柔軟で新しい組織づくりに成功している。更に，柔軟な組織を備えた企業は，企業の財務達成目標をより良く実現している。HPWPの要素がより良い組織成果を上げているわけである。また，人材面の成果としては，企業のミッションが共有されていれば，働き手のモチベーションあるいは満足度が高く，仮説を支持する結果を得た。しかしながら，モチベーションと組織成果には統計的に有意な関係は見られない。さらに，働き手の満足度と組織成果は負で統計的に有意の相関を示した。企業は高い成果を上げているものの，働き手は不満足ということで，HRMの先行研究の発見とは相いれない結果となった。このように，先行研究と相いれない発見を一部含んではいるが，人材に投資をすることが経営成果の向上をもたらすという外資企業による発見は，外部労働市場への依存度の高い中国地場企業に，新たな人材戦略を示唆しているといえよう。},
 pages = {177--185},
 title = {革新的な人材マネジメントの中国企業への移転：外資による経営革新},
 volume = {49},
 year = {2015},
 yomi = {イノウエ, ショウゾウ}
}